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ホテル予約はインターネットで便利

ホテル予約は、インターネットサイトでくれれば便利です。インターネットなら有無をサイトで確認できますので、安心して予約を取ることができます。インターネットとサイトの写真の通りの良いホテルであるかどうか心配になることがあります。しかし、今ではホテルのレビューサイトがあるので、実際に泊まった人のレビューを見て確認することができます。
昔、インターネットで名古屋の友人がいたのでよく名古屋まで行って、名古屋のホテルに宿泊して遊びました。しかし、些細なことで対立してしまい、再び名古屋なんか行くのだろうかと思っていました。その時からの友達と全く一致していませんが、日に名古屋のホテルを利用します。友人から教えられた店はもう忘れてしまいました。
　松尾芭蕉も訪れた日本三景の一つ「松島諸島」（宮城県）の一部が、大地震後に崩落していたことが19日、分かった。観光客に人気の「長命穴」が消え、複数の島が半壊していたほか、最も有名な「仁王島」にも網が絡み付いていた。一方、国宝「瑞巌寺」は廊下の壁がひび割れるなどしたが、大きな被害はなかった。
　松島湾で島巡り観光船を約40年間営んでいる松田信二さん（58）ら複数の船長が、地震と大津波に襲われた翌12日に被害を確認。時事通信記者も19日、流された船を探索した「松島島巡り観光船企業組合」の船に同乗し、真野雅晴理事（57）らと確かめた。
　約260の諸島のうち、小藻根島の端にあり、「通ると3年寿命が延びる」として観光客に人気だった高さ約5メートルの長命穴が消失。隣の小島も大きく崩れていた。胴乱の形をしたドウラン島も「斜め上半分が欠け」（真野理事）、こけし島も高さが4分の1以下になるなど、複数の島で崩落の跡が認められた。
　仁王島は補強されていたためか損壊は見られなかったが、島全体にノリ養殖の網とブイが付着。雄島に架かっていた約20メートルの木造の渡月橋も丸ごとなくなっていた。松田さんは「自然は元に戻せない。名勝が消え、悲しい」と話した。
　一方、伊達政宗の菩提（ぼだい）寺として1609年に建てられた瑞巌寺は、国宝に指定されている本堂と庫裏、2棟を結ぶ回廊のうち、回廊の外壁と内壁にひびが入り、白壁の一部がはがれ落ちた。庫裏と改修中の本堂に目立った被害はなかった。　

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　東日本大震災による東京電力の福島第１原発の事故を受けて、中部電力は１９日、１５年に着工を予定していた浜岡原発（静岡県御前崎市）の６号機新設計画を先送りする方針を固めた。中部電首脳は「今回の震災を受け、新たな知見を反映する必要がある」とするが、地元は「既存の原子炉の安全対策が最優先」としており、６号機新設計画は凍結状態に追い込まれる可能性もある。中国電力も原発の新規工事の一時中断を決めており、国がエネルギー政策の大黒柱としてきた原発増強策は抜本的な見直しを迫られている。【山本明彦、立山清也、工藤昭久】

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　中部電は０８年、浜岡原発６号機の新設計画を発表。１５年着工、１８〜２３年の運転開始を目指していた。年度内にも原子炉設置許可申請の前提となる「環境影響評価」の方法書を国や地元自治体に提出する予定だった。しかし、東電の福島原発事故後、地元の静岡県の川勝平太知事や御前崎市の石原茂雄市長は、計画見直しを要請している。

　浜岡原発はマグニチュード（Ｍ）８．５以上の耐震性を備えるというが、東日本大震災はＭ９．０。地元の不安が高まる中、新設どころか、既存の原子炉の安全対策強化が急務となっている。中部電首脳は１９日、毎日新聞の取材に「地元に丁寧に説明し理解を得るため、（６号機新設）計画がずれ込むのは仕方ない」と語った。浜岡原発４号機で１２年にも開始を予定しているプルサーマル計画の大幅な遅れも避けられない状況だ。

　また、中国電力も２月に瀬戸内海の海面埋め立て作業を開始した上関原発（山口県上関町）の建設工事を一時中断。九州電力・川内原発３号機（鹿児島県薩摩川内市）の増設計画も地元で反対の声が広がり、暗礁に乗り上げる可能性が高まっている。関西電力の八木誠社長は福島原発事故について「原子力事業にとって非常事態」と認めつつも「原子力は低炭素社会の実現に不可欠な電力源」と強調するが、原発政策の後退は避けられない状況。

　日本では現在、５４基の商業原発が稼働、国内の発電電力量の３割を賄う。政府は３０年までに１４基以上を新増設する計画で、既に中国電力の島根原発３号機など３基が着工、他に１１基の計画が進んでいる。規制緩和で定期検査の間隔を長期化するなどして稼働率を向上させ、電力全体に対する原発の発電比率を５０％に引き上げる方針も示してきた。

　しかし、福島原発の事故の衝撃は大きく「原発にまい進するエネルギー政策は破綻した」（経済産業省幹部）状況だ。今後は老朽化した原発を廃炉にした後、それを代替する原発が手当てできなくなる可能性がある。日本原子力発電・敦賀原発１号機（福井県敦賀市）が１６年、関電・美浜原発１号機（同県美浜町）も２１年までには運転を停止する予定で、事故を起こした福島第１の６基をはじめ、７０年代に建設された計１８基の廃炉が見込まれる。新増設がストップすれば、現行の原発の発電能力全体（４８８５万キロワット）の３割分（１３４２万キロワット）が消失する可能性がある。

　経産省によると、１９年度の電力需要は０８年度比９．３％増となる見通し。国はこれに対応する発電設備増強の約６割を原発で賄う考えだったが、実現は困難な情勢だ。火力や水力による代替も検討されているが、原油価格が高騰する中、電気料金を跳ね上がらせるジレンマを抱える。


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