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ソファには、お金をかけない方が良いそうです

1万円以下で購入できるようになったソファ。以前は非常に高価な存在だった気がします。しかし、ソファは高価であればあるほど長くするのではないでしょうか。以前は数万円は、ソファを購入し、リビングで使用していたのですが、10年ほど経過すると座面に座って状況がおかしくなってきた。我が家には、またソファーが購入時の価格は、百万以上という高価なもの。祖父が購入したもので、我が家に来て50年以上経っているわけだが、今も座ってリラックスして家族のお気に入りです。交換なしで生きているこのソファ、高価だが、ある意味エコ商品です。
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【海外事件簿】

　米国の消費者団体や母親が外食大手マクドナルドを相手取って起こした訴訟が、全米の子育て世帯の注目を集めている。子供向けのおもちゃ付きメニューが不健康を助長していると訴えられたのだ。同社は「大半の消費者が喜んでいる」と真っ向から反論。日本でも人気のメニューをめぐる騒動は、波紋を広げそうだ。（柿内公輔）

　■「食生活を一生不健康にする可能性」と声明発表

　やり玉に挙げられているマクドナルドの商品は「ハッピーミール」。子供向けメニューに販促用として、人気キャラクターなどをあしらったおもちゃがおまけでついており、日本では「ハッピーセット」の名前で売られている。

　消費者団体「公益科学センター（ＣＳＰＩ）」とカリフォルニア州・サクラメントの２児の母親である女性が昨年１２月、「ハッピーミールのおもちゃが子供たちを惑わし、健康を阻害している」とマクドナルドを訴えた。８歳以下の子供には言葉巧みなマーケティングや広告をよく理解する力がないとも主張している。

　ＣＳＰＩは以前から、同社の子供向けメニューは糖分やカロリー、脂肪分が高く、提供をやめなければ訴えを起こすと、同社に警告していた。提訴の後、ＣＳＰＩ関係者は「マクドナルドの食事は肥満や心臓病を促し、人の食生活を一生不健康にする可能性がある」との声明を発表した。

　米ロサンゼルス・タイムズ紙によると、原告で６歳と２歳の娘を持つパーハムさんは、「おもちゃを約束して子供の気を引くのはよくない」とハッピーミールに文句を付ける。最初は毎月１回と娘たちを諭そうとしたが、毎週のようにおねだりするようになり、「私が『だめよ』と言うと、娘はいつも口をとがらせる。きりがない」。

　■マック側も反論

　だが、訴えられたマクドナルド側も黙ってはいない。「大半の消費者がハッピーミールを支持している」と反撃。メニューにおもちゃがついているからといって、消費者を害することはないとしている。

　また、広報担当者は「ハッピーミールは良質で、子供にも適切な量の楽しいメニューだ」と主張。フライドポテトの代わりにリンゴのスライス、ソーダの代わりに牛乳など、「別の選択肢を提供している」として、理解を求めている。

　ハッピーミールをめぐっては、米カリフォルニア州サンタクララ郡が昨年４月、カロリーや脂肪、塩分を多く含むなど、栄養面で一定の条件を満たしていない子供向けメニューにレストランなどがおまけのおもちゃをつけるのを禁じる条例を可決した。子供の肥満を防ぐのが目的で、フランス通信（ＡＦＰ）によると、条例を推進した郡の公衆衛生当局は、「米国の子供の間で糖尿病や寿命短縮につながる肥満がふえており、要因の１つがファストフード」としている。

　同州サンフランシスコ市も昨年１１月、同様の規制の導入を決めるなど、追随の動きが広がりつつある。

　■「外食の巨人」に強い風当たり

　マクドナルドのメニューが批判や訴訟にさらされるのは珍しいことではない。２００３年には、糖尿病などの症状のある児童らが、肥満の原因となる食事をさせたとしてマクドナルドに賠償を求めている。

　ただ、マクドナルドを相手取った訴訟には、根拠が乏しいものや、消費者の言いがかりに近いものも少なくない。前述の０３年の訴訟でも、同社の食品が健康被害の原因であることや、誤解を招く宣伝の事実を原告側が立証できなかったとして、ニューヨーク連邦地裁は訴えを却下している。

　マクドナルドが批判にさらされるのには、外食産業で世界的な影響力が大きいという理由もあるようだ。米メディアによれば、ＣＳＰＩで訴訟指揮を執る担当者も「マクドナルドがおもちゃ付きのメニューだけを販売しているわけではないことは、われわれも分かっている。それでもマクドナルドを標的としたのは、最大のファストフードチェーンだからだ」と指摘する。

　「外食の巨人」ゆえに、何かと矢面に立たされるマクドナルドだが、食と健康という現代人の関心の強いテーマを抱え、経営への波風も強まっているようだ。

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　就職情報出版社「ダイヤモンド・ビッグアンドリード」は１１日、２０１２年に卒業予定の大学生や大学院生の「就職先人気企業ランキング」を発表した。

　調査は昨年９〜１２月、大学３年生と大学院１年生を対象に実施。全国の国公立、私立の学生計６７６３人の回答を集計した。

　文系男子では、三菱商事が５年連続の１位で、昨年１３位の住友商事が３位に躍進するなど、業績好調の商社に人気が集中。理系男子では、東芝が昨年に続き１位に。２位はソニーだった。

　文系女子は、三菱東京ＵＦＪ銀行が１位に。理系女子は、明治グループが２年連続の１位となるなど、不況に強いとされる食品関係が上位３社を占めた。

　調査の担当者は「円高などに影響しない安定性の高い企業を目指す傾向が例年より高い」と分析している。